イチロー、城島が二塁打

米大リーグ、マリナーズのイチローはロッキーズ戦に（９日・アリゾナ州ピオリア）「１番・中堅」で先発、３打数１安打１打点だった。内容は中飛、遊ゴロ、三塁線二塁打で五回に代走と交代。城島健司は「７番・捕手」で３打数１安打。内容は遊ゴロ、三ゴロ、左翼線二塁打で七回に代走と交代した。

ロッキーズの松井稼頭央は「２番・二塁」で４打数無安打。内容は中飛、中飛、中飛、三振。八回の守備から退いた。


第５２回びわ湖開き、４０隻の湖上パレード
湖国に春の訪れを告げる「第５２回びわ湖開き」が１０日、大津市の大津港一帯であり、観光船やクルーザーなど計約４０隻の湖上パレードで観光シーズンの幕開けを祝った。

ＮＨＫ連続テレビ小説「芋たこなんきん」に、徳永家長女由利子役で出演する邑野（むらの）みあさん（２０）とヒロイン町子の少女時代を演じた山崎奈々さん（１２）の２人が、約３００人の招待客を乗せた観光船「ミシガン」の１日船長を務めた。

海老蔵サトエリ破局

平成の大型芸能人カップル「サトエビ」こと、タレント佐藤江梨子（２５）と歌舞伎俳優市川海老蔵（２９）が２月に破局していたことが８日、明らかになった。９日発売の写真誌フライデーが報じている。佐藤は事務所を通じて「別れたけど、今はいいお友達です」とコメント。海老蔵側は「プライベートなことなので、聞いておりません」としている。

２人は昨年秋以来、親密ぶりが伝えられた。昨年１２月６日の海老蔵の誕生日には２人で申し合わせ、昼に佐藤、夜に海老蔵が交際宣言して周囲も公認の仲になった。しかし、関係者によると、佐藤が失恋する形で、交際は終わった。


前知事らへ賠償請求を検討
和歌山県の仁坂吉伸知事は８日午後、官製談合で県が損害を受けたとして、前知事木村良樹被告（５５）や前出納長水谷聡明被告（６１）らに賠償請求を検討していることを明らかにした。

同日、大阪地裁であった談合汚職事件の初公判を受け、報道陣の質問に答えた。仁坂知事は、水谷被告が起訴事実を認めたことに触れ「厳粛に受け止めるべきだ」と批判。さらに「談合によって県が損害を受けたとも考えられる。県民を代表して損害賠償を請求しないといけない」と述べた。

緊急対処要領を閣議決定へ

日本独自の弾道ミサイル防衛（ＭＤ）システムとして初めて、３月末に航空自衛隊第１高射群（埼玉県・入間基地）に配備される地対空誘導弾パトリオット・ミサイル３（ＰＡＣ３）のシステムを運用するための緊急対処要領が７日、明らかになった。政府は来週にも閣議決定する予定だ。

弾道ミサイル迎撃については、２００５年の自衛隊法改正で、事態が急変してミサイルが飛来するのに備えるため、防衛相（長官）が同要領を作成し、首相の承認を受けた上で、あらかじめ自衛隊に破壊措置を命令することになっていた。今回の決定により、ミサイル防衛システムの実際の運用が可能となる。


女子バスケＷリーグ決勝、富士通が先勝
決勝第１戦が前橋市のぐんまアリーナで行われ、レギュラーリーグ１位の富士通が同２位のＪＯＭＯを振り切り先勝した。富士通は第１クオーターから矢野良、三谷の３点シュートなどでＪＯＭＯを突き放し、一時は１７点をリード。

ＪＯＭＯも山田、諏訪の高さと大神、立川のスピードを生かした攻撃で第３クオーターを終えて２点差まで詰め寄ったが、富士通は勝負所で確実にシュートを決め逃げ切った。

日朝作業部会がハノイで開幕

６カ国協議の日朝国交正常化に関する作業部会が７日午前、ハノイ市の日本大使館で始まった。初日は日本人拉致問題を集中的に協議することになっており、「拉致問題は解決済み」としてきた北朝鮮の態度表明が部会の進展を左右する。

日本代表の原口幸市・日朝国交正常化交渉担当大使は冒頭発言で、拉致問題解決に触れた日朝平壌宣言の有効性を再確認した上で「懸案事項を解決し、不幸な過去を清算することを基礎とし、国交正常化を実現する方針のもとで積極的に取り組む」と述べた。


純増ではKDDIが1位、ソフトバンクが2位
電気通信事業者協会（TCA）は3月7日、2007年2月末時点の携帯電話・PHSの契約数を発表した。調査によれば、携帯電話とPHSの契約数の合計は1億67万9900件で、対前月比0.5％増、対前年同月比5.5％増だった。

このうち、携帯電話の契約数は9576万2300件で、対前月比0.5％増、対前年同月比5.5％増となった。また、携帯IP接続サービスの契約数は8340万7900件で、対前月比0.5％増、対前年同月比5.8％増だった。

タカラトミー、米投資会社と提携

玩具２位のタカラトミーと投資会社のＴＰＧ（本社・米サンフランシスコ）は６日、資本・事業提携で合意したと発表した。ＴＰＧがタカラトミーの発行済み株式の１４・０７％を取得し、第２位の株主となる。出資額は１３０億円弱。同社は出資のほか、７０億円の転換社債型新株予約権付社債（ＣＢ）を引き受け、タカラトミーに２人の社外取締役を派遣する。

背景には、国内の玩具市場が、遊びの多様化や少子化で縮小していることがある。着せ替え人形「リカちゃん」やミニカー「トミカ」などの有力ブランドを持つタカラトミーも、海外事業の拡大が急務となっている。


道内と東京、格差また拡大
内閣府が六日発表した二○○四年度「県民経済計算」によると、一人当たりの道民所得は前年度比０・８％減の二百五十三万五千円で、四年連続の減少となった。都道府県別では前年度と同じ三十一位。首位の東京は同１・２％増の四百五十五万九千円で北海道の一・八○倍となり、格差は前年度の一・七六倍より拡大した。

東京と最下位の沖縄との差も二・二四倍から二・二九倍に広がり、地域間格差拡大が一段と進んでいる実態を裏付けた。